こんにちは。Nissho Electronics USA細井です。
2016/10/16～10/2０にフロリダ州オーランドで開催されたGartner Symposium/ITxpo 2016に出席しました。今回は、そこで発表されたTop10 Strategic Predictionsを元に2017年以降注目すべきITトレンドについて述べていきたいと思います。
Gartner Symposium/ITxpoとは？
Gartner Symposium/ITxpo (ガートナー・シンポジウム IT エキスポ) は、CIO（最高情報責任者）をはじめとするITリーダーから絶大な信頼と評価を得ている業界最大手IT調査機関、Gartnerが年に一度主催するイベントです。
同社トップ･アナリストが毎年、翌年以降のITに関連する将来を展望し、デジタル･ビジネスの実現に向けてITリーダーがなすべき施策を提言します。申込参加者数は8,000人を超え、満席との発表があり、引き続き業界での注目度が高い事を改めて感じました。
今年のテーマはLead 360 – Drive digital to the core-。毎年Symposiumは、この米国開催が一番早い開催で、翌年のPredictionやトレンドが発表されていますが、今年に限り会場等の都合上、例年とは順番が入れ替わり、東京開催の同Symposiumが先に開催されました。
2017年、ガートナーが予測する米国のITトレンド
東京開催を聴講された方も多いかと存じますが、IT関連は日本がUSの1、2年後を追随する傾向から、米国のトレンドは気になるところです。2017年のグローバルな予想は、例年どおり今回発表。注目のTop10 Prediction 2017は以下でした。
- 2020年までに、１億の消費者は、AR（拡張現実）で買い物をする。
- 2020年までに、ウェブブラウジングの3０％は、画面なしで行われる(声や目線など)
- 2019年には、ブランドの20％が自社（自分自身）の携帯アプリを止めて、何れかのサービスと連携している。
- 2020年までに、アルゴリズムは10億以上の世界中の労働者の振る舞いを変えてしまう。
- 2020年までに、block-chainベースのビジネスは$10億ドルとなる。
- 2021年までに、個人が関わるすべての活動の20％は、少なくとも1つのトップ７社のデジタルジャイアンツ(Google, アマゾンなど)の内の１つを使用している。
- 2019年には、$ 1の企業がコア事業に$1を投資する際に、技術革新への投資が、追加の$ 7必要になる。
- 2020年には、IoTによりデータセンターのストレージの需要がおよそ3％近くの増加する。
- 2022年には、IoTによりコンシューマと企業のメンテナンス、サービス、消耗品の費用$1兆年の削減する。
- 2020年までに、従業員の40パーセントは、フィットネストラッカーを身につけることによって、医療費を削減することができる。
昨年（2015年）は、AI関連やロボット・マシーンラーニングがキーワードでありましたPredictionで、デジタルビジネス時代の到来を予測した内容でしたが、本年の全体を通したキーワードは、エコシステムの推進です。
昨年に引き続き、デジタル(Digital)ビジネスの加速は疑いがありませんが、実際に人工知能（AI）、AR/VR、 IoT,、Finteck、Block-Chain, etc…将来の成長には1社では実現できず、他社との協業、ビジネスおよびシステムでのエコシステムを上手につくったところが成長できるとしています。発表されたPredictionでは、それらデジタルが使用された結果、生まれてくる環境の変化を予測しているのが特徴的です。
デジタルのスピードは９００倍—情報伝達の常識が変わる！
デジタル時代で変わる世界を分かり易くイメージさせてくれました。Gartnerによれば、１億人のユーザーを獲得するまでの期間を例に説明しています。
電話：７5年
Web：７年
Facebook：4年
Instagram：2年
Pockemon Go :1ヶ月
電話が普及する期間に比べると、何と1/900 (900倍)であり、爆発的なスピードで広がっています。デジタルで人々、マシーンが繋がり、新しいサービスが生まれる・・・逆にいうと、他と繋がらない仕組みは、この900倍のスピードに乗り遅れてしまう危険性があると警笛をならし、成長する為には、オープンで連携するエコシステムの一員になることの需要性を説いています。
デジタルの時代では、従来からの協業先(Friend)はもちろん、時には競合関係(Enemy)の会社とも連携をとり、FENEMYという造語をつくり必要性を説いていました。
Nissho Electronics USAは上記のようなトレンドを把握の上、来るべきデジタルビジネス時代に備え、様々な観点からシリコンバレーで調査を行い、日商エレクトロニクスと連携し、お客様に対し最適な提案をしてまいります。お問い合わせフォームより、どうぞお気軽にお問い合わせください。
