イノベーティブ・スタートアップ 2020.09.08

コロナ禍での地域コミュニティ情報収集に役立つSNS Nextdoor

私が住むクパチーノでは約5ヶ月ぶりに美容院が営業を再開しました。そのほか一部の私立校が対面授業を開始するなど、ベイエリアでも少しずつ元の生活が戻りつつあります。このような地域情報の入手先として現在活用しているのが、今回ご紹介する地域住民コミュニティに特化したSNS、Nextdoorです。なぜ情報収集にNextdoorを活用することになったのか、改めて感じた地域住民コミュニケィの大切さなども含めてお届けしたいと思います。

地域コミュニティに特化したSNS

Nextdoorは地域の人々を繋ぐプラットフォームを提供します。私が住んでいるエリアでは日によって異なりますが1日に10〜20ほどの投稿があり、その投稿に対して多くのコメントが活発に飛び交っています。そのようなプラットフォームから私がCOVID-19の状況下で注目した点をご紹介します。

  1. 地元住民の生活にかかわる具体的な情報が得られる
    COVID-19の状況下では日々状況が変化しており、タイムリーに情報を得ることがとても重要です。私が日々見ているベイエリアニュース(ベイエリアの情報を中心に取り上げるニュース)では州知事からCOVID-19の状況や対策などが伝えられますが、生活をする上でより重要になってくるのは生活圏内のスーパーや学校などの情報です。Nextdoorでは近隣の方々から美容院や歯科医院などの営業再開から学校の対面授業に関する方針まで幅広い情報がタイムリーに飛び交います。また質問をすると気さくに答えてくれる人も多いため、今では生活圏内の生の情報を入手する貴重な手段となっています。
  2. 地域コミュニティで助け合う機能がある
    NextdoorにはHelp Mapという機能があり、何か困っている人とそれを解決できる人をマッチングする仕組みを提供しています。例えば、プリンターを持っている人はいないか、バドミントンの相手を探しているけど近くで一緒にプレーできる人はいないかなど、さくっと地元のコミュニティで解決できそうな課題が投稿されています。そのほか、犬の散歩、部屋の掃除、スーパーへの買い出しの手伝いの申し出を発信している人もいるため、新たな人脈形成にも活用ができるかもしれません。
  3. 1つのプラットフォームでさまざまな情報を網羅している
    地元のイベント情報、不動産、中古売買、落し物のお知らせ、迷子のペットなどの様々なチャネルが用意されているのも特徴の1つです。特にベイエリアでは犬を飼っている住民は多く、電柱などで迷子のペット情報の貼り紙を見ることがあります。迷子のペットチャネルは活発に使われていて、地元住民への周知方法としては便利なものになっているのだと感じます。
実際のNextdoor UI

NisshoUSA注目ポイント

COVID-19の影響で私自身ライフスタイルが大きく変化しました。特に在宅勤務が始まってからはオフィスに行くこともほとんどなくなったため、行きつけのスーパーやレストランなどが変わり生活圏内は自宅界隈が中心となりました。また、これまで人脈形成を目的の1つとして活用していたカンファレンスなども全てオンラインへ移行したため、新たな人脈作り方法についても大きな悩みの種でしたが、Nextdoorをうまく活用することで、地元のコミュニティに参加し、新たなライフスタイルを充実させることに繋がるのではないかと考え始めました。

日本でも通勤が減りつつある今、同じような悩みを抱えている人はいるのではないでしょうか?近くに住んでいるという共通点から、お互いを助け合い、地域コミュニティ作りをサポートするNextdoorのようなSNSは日本でも新たなビジネスを生む可能性を秘めていると感じます。

会社概要

設立年 2010年
所在地 米カリフォルニア州サンフランシスコ
従業員 251-500名
創設者 Adam Ginsburg(Co-Founder and VP of Product)
David Wiesen(Co-Founder / Toronto Site Lead)
Prakash Janakiraman(Co-Founder and Chief Architect)
Sarah Leary(Co-Founder & Board Observer)
資金調達 $455.2M(シリーズF)
VC Benchmark、Shasta Ventures、Kleiner Perkins、Tiger Global Management、Insight Partners、Riverwood Capital
URL https://nextdoor.com

※crunchbaseデータベース参照

最後までお読みいただきありがとうございました。
弊社ではオープンイノベーションの実現ならびにお客様との新規ビジネス共創を目指して、米国企業の取り組みや斬新なスタートアップ発掘を行っています。最近では地域創生やスマートシティの領域を中心に調査を進めておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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この記事を書いた人

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Shuichi Noto

2008年にユニアデックス入社。5年間の大手通信キャリア向けの営業を経験した後、日商エレクトロニクスへ入社。大手OTTの情報システム部門向けにVDIやWeb会議などの働き方改革を促進するソリューションの販売に従事。2019年よりNissho USAに赴任。お客様のビジネスを共創&サポートできるようなソリューションの発掘を目指し日々活動中。担当領域はITインフラ全般、ヘルスケア業界、地域創生など。趣味はゴルフとサッカー。

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